ケースメソッド教授法とは

MBAが得意とするケースメソッド教授法とは、必ずしも経営学やビジネス領域に限った教授法ではなく、心理学、社会学、そして政治学など社会科学の領域において幅広く適用可能な教育手法として世界的に高く評価されています。にもかかわらず、国内においてケースメソッド教授法の価値、目的、そして手法を正しく理解し運用を行なっている教育機関が限られているのはなぜでしょう？

組織全体としてこのケースメソッド教授法にコミットしている教育機関が少ないとはいえ、ケースメソッドを教員個人の工夫によって実施する事は可能です。しかしながら解釈の幅の広いケースメソッド教授法を個々の解釈に基づいてバラバラに実施すると「この講義は一体何？」と参加者は混乱することでしょう。「教育の文化を変える」と言葉で表現するのは簡単ですが、日本で大学が発足したとされる学校令が制定された1886年から130年以上、大学院における教育手法が変化しているという傾向は感じません。

その理由は簡単で、日本の大学院の「博士課程」において「ティーチング」の講義が重視されていないのです。欧米の博士課程では教授法に関する科目の履修を義務付けている所さえあるのに、国内では研究手法に関しては手厚い教育/指導が行われる一方で、教授法に対してはほとんど配慮されていないのが現実です。「教え方を教える」事が出来る教員がいないというのも現状でしょう。どこかでこの連鎖を断ち切る必要があります。

Written by

栗本博行

神戸大学経営学部卒業後、大阪大学経済学研究科にて修士/博士（経済学）を取得。製品開発戦略を主な研究対象とし、規格競争分析に関する論文を多領域に亘って執筆。近年は事業継承に関する研究に取り組む（事業承継学会理事）。ビジネススクールではEMBA/MBAプログラムの立ち上げから運営まで幅広く携わる。