アブストラクト

本稿は組織内部での情報の伝わり方が（組織の構成員である)従業員の選択する行動に対して、如何に影響を及ぼすかについて､組織認識論を用いて概観している。また、組織健全度という考え方を用いて、組織に対する適応行動を従業員に促すためには、ロイヤルティが有効であることを示している。上手く会社方針が伝わらない事例に対して、人事ポリシーと施策のアンマッチの是正（未来傾斜原理）や従業員個々の職業観への配慮（間接統合）という視点から解決の糸口を提示している。組織健全度という考え方は環境変化の激しい時代､組織を存続させる上で、また競争力のある組織を作り上げる上で重要な示唆を提供するものである。

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