I would like to suggest that business succession of small and medium enterprises (SMEs) could acquire management skills by implementing a project and utilizing PMBOK as project manager.

中小企業の後継経営者にはプロジェクトを実施し、プロジェクトマネジャーとしてPMBOKを活用することで、経営者能力を獲得することを提案したい。

An institution-based view is useful in understanding corporate strategy. Within the field of international business and management, the institutional approach has primarily been applied to emerging markets, but it is necessary to consider a new direction for future research.

制度という視座は企業の戦略を理解するのに有効である。制度アプローチは国際経営の分野において新興市場を中心に行われたが、今後は新しい研究の方向性を考える必要がある。

日米同盟の制度化 -発展と深化の歴史過程-

世界最高水準の高度な制度化を実現した二国間同盟は、いかにして生まれたのか? 日米初の安全保障協議の設置からガイドラインの策定へと至る軌跡を、新たな水準の実証分析と最新の同盟理論をもとに解明、自主防衛路線と日米同盟路線の相克として描いてきた通説を書きかえる注目の成果。

40代を後悔しない仕事ルール41

30代ビジネスパーソンが働き方が劇的に変化する10年後も元気に生き抜くためのスキルとは!?外資系の世界で転職を繰り返し、54歳で弁護士として独立した著者が自らの貴重な体験からアドバイス。

日本的「失敗」の本質 29例に学ぶ没落のメカニズム

失われた20年は、日本企業の経営失敗の連続でもあった。10年間の雪印に端を発した食品偽装事件、カネボウに代表される粉飾決算事件、昨年のオリンパス、大王製紙、2012年もパナソニックやシャープなど、経営判断を誤った事例は枚挙に暇がない。失敗事例から日本企業がはまる陥穽を検証する。

銀行から「金を返せ」と言われたら読む本

その日から銀行は再び悪魔になる! ――2013年3月で「中小企業金融円滑化法」が期限切れとなる。いわゆるモラトリアム期間の終了で、銀行の担当者は「金を返せ」と平然と言うようになり、中小企業の10社に1社が窮地に追い込まれると予想されている。今後、厳しく返済を迫られる中小企業経営者は、どうすれば銀行の追及から大事な会社を守れるか? JAL、ライブドアをコンサルした企業再生弁護士による究極のアドバイス! ……あなたは読んで対策を知るか、知らずに潰されるか。

きれいに死ぬための相続の話をしよう 残される家族が困らないために必要な準備

「兄弟が少ないから相続は簡単」は大間違い! 相続税増税も待ったなし! 口約束だけでは絶対に円満に終わらない、弁護士が見た実際の「争続事情」。知らないと確実に損をする、相続のポイントとその対処法。

人生に悔いを残さない 45歳からの仕事術

まず、残りの会社人生の目標を決める。これまでの経験を棚卸し、一段高いレベルの決断力や実行力、部下や組織の活用法などを身につけるノウハウをアドバイスする。誇り高く、自分らしくあるために。

残業ゼロでも必ず結果を出す人のスピード仕事術

つき合い残業、ダラダラ仕事、結論の出ない会議、結果よりもプロセス志向などの古い仕事術は、もう見直すときだ。
仕事はゲーム感覚で、自分の仕事を見える化する、来たボールはすぐに投げ返す、スピーディーに60点のアウトプットを出すなど、効率よく時間を管理しながら、仕事の成果を出し、人生を充実させるノウハウ。

45歳からの会社人生に不安を感じたら読む本―成功するキャリア30の秘訣

人脈づくり、今あるスキルや経験の活かし方、転職・転身のノウハウ、働きながら勉強するコツなど、“キャリアのターニング・ポイント”を生き抜く手法を伝授。

企業再生　7つの鉄則―成功事例に学ぶ危機からの脱出戦略

グローバル経済に適応していない企業の経営は悪化し、危機的状況に陥る企業が出てくるだろう。また、グローバル経済に適応している企業も、国内体制の見直しが必要になるだろう。つまり、国内型の企業も、グローバル経済適応型の企業も、ともに経営体制の立て直しが必要となってくる。本書は、こうした状況に対して、企業再生＝ターンアラウンドの手法を解説するものだ。
世界最大の企業再生専門ファームのプロである著者が、日米の業績不振企業12社の再生事例を徹底分析して、あらゆる事例に共通する「７つの鉄則」を抽出。戦略・組織・人事・企業文化をカバーする包括的な危機からの脱出戦略を示し、その実行方法を、著者の豊富な実務経験をもとに解説する。

「良い関係」だけでは足りない。顧客を徹底的に「支援（advocate）」せよ！

「信頼」を基礎とする「アドボカシー・マーケティング」。
たとえ一時的には自社の利益に反することでも、顧客にとっての最善を徹底的に追求することで、長期的な信頼を得ようとする考え方だ。
そのコンセプトは、日本の企業文化に取り入れ、競争優位の構築につなげていけるものに違いない。マーケティング関係者や経営者はもちろん、企業活動に関わるすべての人にとって必読の一冊。

顧客との信頼関係を構築する究極のマーケティングを解説

MarkeZine著｢デジタルマーケターが読むべき100冊＋α｣（2012年10月、翔泳社）に選出される。

正直に生きている人が最後は得をする、そんな世の中であってほしいと思います。
正直に経営する企業が最後は得をする、そんな世の中であってほしいと思います。
アドボカシーの哲学は、米国生まれですが日本でより育つものと信じておりますし、古くて新しい考え方です。人間関係の根本に焦点を当てたものであり、正々堂々とビジネスを行う企業が大きな収益を得ることになる、マーケティングの本来あるべき姿を見直すものです。

コトラーからレイ・クロック、数字管理まで、KKDに理論を乗せる。一見、単純なラーメン屋の経営だが、そこにはMBA的な視点で捉えると数えきれないほどの示唆に富んだストーリーがある。本書はラーメン屋以外にも様々な事例を取り上げて、経営理論を実践的に学んでいけるように構成した。

組織再編・資本等取引をめぐる税務の基礎

中小企業の税務を主な仕事とする税理士にとって、組織再編の税務は難解な部分が多い。本書は、むやみに詳細に立ち入ることなく、実用を第一に実務の全体像を明らかにする。
7つの全「組織再編税制」、3つの会社法の再編的行為。中小企業で最も多いグループ内組織再編対応。「事業承継」に必須の“税制にない”再編的行為も。「みなし配当」も、3つの式で明確に。

仕事の経営学―職務の機能と進路を考える

実社会のさまざまな「仕事」の面白さや難しさを、学生がいきいきとイメージできるような講義はできないか。36年間の会社人生ののち大学教授となった著者は、それを伝えることで、学生達に自分を生かす選択をしてもらいたいと思った！

稼げないのに高給取り。プライドは高いがリスクは取れない。投信、変額保険、為替デリバティブなど濡れ手に粟の手数料ビジネスが最後の砦。欧米のグローバル大手金融にも批判集中……銀行・証券が儲からなくなった理由とは?

「志」あるすべての金融関係者、金融機関への就職を希望する就活学生、さらに金融機関にダマされた人、苦しめられている人、必読の一冊です。

平和で豊かな世界をどのように構築するのか。多くの課題を抱える日本や世界の将来を考えるためには、国際関係の理解が不可欠である。本書は、国際関係論を基礎から学べるテキスト。まじ、理論的枠組みや国際関係史を概観し、次に最新の地球規模の課題として、安全保障、核問題、国連の役割、経済・貿易等を扱い、続いて世界８地域の現況を解説する。巻末では、レポート・論文の書き方を指南。

平和で豊かな世界をどのように構築するのか。多くの課題を抱える日本や世界の将来を考えるためには、国際関係の理解が不可欠である。本書は、国際関係論を基礎から学べるテキスト。まじ、理論的枠組みや国際関係史を概観し、次に最新の地球規模の課題として、安全保障、核問題、国連の役割、経済・貿易等を扱い、続いて世界８地域の現況を解説する。巻末では、レポート・論文の書き方を指南。

オーストラリア人にとっては、太平洋戦争はまさしく対日戦争であった。戦争の記憶は、国家間で顕著な非対称性が生じるのが特徴である。本書は、日本とオーストラリアの人々の太平戦争の体験と記憶を丁寧に紡ぎ出すことによって、日豪の戦争によって分断された地域の歴史としての太平洋戦争をとらえようとする試みである

An agenda for the 21st century global leadership development based on learning from the March 11th disaster in Japan

東日本大震災を超克する新たな高等教育をめざして　：　21世紀のグローバルリーダー人材要件と育成機関の概念設計

東日本大震災の現実が提起する二つのリーダーシップ
　2011年3月11日午後2時46分に勃発した東北沖大地震がもたらした東日本大震災により日本社会は太平洋戦争後の最大の犠牲者と被害を経験している。この大震災によって顕在化した２種類のリーダーシップの現状が、日本社会の高等教育体制の根本改革の必要性を警告的に提起している。その一つは震災現場の人々のリーダーシップであり、日本社会のみならず欧米社会からも高い感動と多くの賛辞を与えられた。もう一つは、その逆に日本社会に少なからぬ不安と失望をもたらした企業や社会の上位マネジメント階層人材のリーダーシップである。

An agenda for the 21st century global leadership development based on learning from the March 11th disaster in Japan

東日本大震災を超克する新たな高等教育をめざして　：　21世紀のグローバルリーダー人材要件と育成機関の概念設計

東日本大震災の現実が提起する二つのリーダーシップ
　2011年3月11日午後2時46分に勃発した東北沖大地震がもたらした東日本大震災により日本社会は太平洋戦争後の最大の犠牲者と被害を経験している。この大震災によって顕在化した２種類のリーダーシップの現状が、日本社会の高等教育体制の根本改革の必要性を警告的に提起している。その一つは震災現場の人々のリーダーシップであり、日本社会のみならず欧米社会からも高い感動と多くの賛辞を与えられた。もう一つは、その逆に日本社会に少なからぬ不安と失望をもたらした企業や社会の上位マネジメント階層人材のリーダーシップである。

Using the West as a model, companies in Japan have implemented their own internal control systems. However, if the implementation process is not handled properly, rather than strengthening regulations it may in fact weaken them.

企業にとって経営者への規律付けの問題は今なお深刻な問題であり続けている。日本企業は欧米の型をお手本にして内部統制制度を導入してきた。しかし、その導入プロセスが適切でなければ統制を強化するどころか弱体化する可能性がある。このリスクを認識した上で導入することが日本企業の課題である。