MBAについて

About MBA

運営チーム紹介

Management Board

  1. TOP
  2. MBAとは
  3. 運営チーム紹介

運営チーム

Management Board


Dean, Yasutomi Kitahara Chair of Center for Entrepreneurs


東京理科大学理学部応用数学科卒業、早稲田大学アジア太平洋研究科博士後期課程修了。日米のコンピュータメーカにてシステムエンジニア及びマネジメントコンサルタントとして活動後、ITベンチャー“日本インテグラート株式会社”を設立(1993年)。創業以来、グループコミュニケーションおよび戦略意思決定の2つの領域において、理論・ソフトウェアの研究開発、および教育・コンサルティングなどを行う。開発したグループウェア「ウェブハロー」は、ビジネスソフトで初めてのグッドデザイン賞受賞。戦略意思決定の分野では、新規事業や開発プロジェクトに対する事業価値やリスクの価値評価やシミュレーションに取組む。ペンシルバニア大学ウォートン経営大学院マクミラン教授研究室にて、同教授考案のベンチャー戦略策定方法論(DDP)を学習・支援するソフトを開発。早稲田大学ビジネススクール・イブニングコース講師(1998年~)、および早稲田大学商学研究科(2009年~)、東京理科大学イノベーション研究科(2011年)、東京工業大学大学院生命理工学研究科(2009年~)にて、非常勤講師を務める。また、事業価値評価、戦略意思決定、イノベーションと創造性、チームワークなどの分野で、多くの企業研修の実績を有する。その傍ら、早稲田大学アジア太平洋研究科にて、動的な財務モデルを用いた視覚的な操作が、事業計画における意思決定の品質に与える作用を研究。


Associate Dean, Masao Tsuji


カリフォルニア大学ロサンジェルス校(UCLA)博士課程C.Philを経て、1978年より早稲田大学専任講師、同助教授、1985年より同教授。早稲田大学商学部長(2002年~2004年)。日本管理会計学会副会長(2005年~2007年)、同会長(2008年~2011年)、日本会計研究学会評議員(2009年~2015年)、現在、日本管理会計学会常務理事(2011年~)、Asian-Pacific Management Accounting Association Senior Director(2015年~) 公認会計士二次試験・試験委員(1999年~2002年)、同三次試験・試験委員(2005年~2006年)、中小企業診断士試験基本委員(2002年~2004年)、中小企業診断士試験委員会委員長(2004年~2008年)、最高財務責任者(JCFO)検定試験・試験委員(2005年~2012年)、日本会計研究学会特別委員会「経営者による会計政策と報告利益管理」委員長(2013年~2015年)


Associate Dean, Kazuhiko Kato


通信の自由化によって誕生したベンチャー企業のDDI(現在のKDDI)にて、新設事務所開設や国内営業企画等に従事の後、豪州現地法人のシニア・マネージャーを務め、その間、豪BOND大学でMBA、豪シドニー大学でMA in International Studiesを修了。帰国後、米国シリコンバレーIT企業であるサン・マイクロシステムズの競合戦略室(WarRoom)の日本担当責任者としてサーバーの競合戦略、シスコシステムズでIPベースの新規ソリューションの日本市場普及等、世界的IT企業の日本法人での役職を歴任。中京地区の医工連携・産学官連携のコーディネイトに従事の後、2016年より現職。早稲田大学大学院博士後期課程修了(博士(商学)早稲田大学)。専門は「経営戦略」「経営情報論」「国際経営戦略」「ベンチャービジネス論」等。IT企業のプラットフォーム競争戦略や産学官連携のベンチャー育成に関する講演・論文等多数。著書に「IoT時代のプラットフォーム競争戦略(中央経済社)」 また研究成果の実務分野へのフィードバックとして東海地区の企業に新規事業のビジネスモデル構築や事業化支援を通じ助言をおこなっている。


Associate Dean, Takehiko Ito


1991年早稲田大学商学部卒業。富士総合研究所入社、ベンチャー経営、マーサー・ジャパン名古屋所長、同プリンシパルを経て㈱ライトマネジメントジャパンプリンシパル。2005年より名古屋商科大学大学院にて教壇に立ち、2008年同教授。著書「4つのカラーで見直そうこれからの働き方」(ファーストプレス)。他共著「取締役イノベーション」(東洋経済新報社)など。英国ダラム大学ビジネススクールMBA修了。webサイト「ソフトバンクビジネス+IT」にて、連載記事「これからの企業で働くための条件 」を寄稿。


研究科役員

Chair Faculties


Chair of Center for Case Method, Haruo Takagi


1973年慶應義塾大学工学部卒業。75年同修士課程修了、78年同博士課程単位取得退学。同84年ハーバード大学経営大学院博士課程修了、経営学博士号(DBA)取得。1978年慶應義塾大学大学院経営管理研究科(ビジネススクール)助手、84年同助教授、94年同教授。法政大学経営大学院イノベーションマネジメント研究科教授を経て、2018年より名古屋商科大学ビジネススクール教授。


国際諮問委員会

International Advisory Board


NUCBビジネススクールでは、国際化の目標を達成するために、外部の国際諮問委員会を設置しています。


Corporate Advisors


Mr. Masao Torii President, Novartis Holding Japan K.K.
Mr. Yoshihisa Aono President, Cybozu, Inc.
Mr. Kenichi Nonomura Executive Director of Business Design and Development at IDEO Tokyo
Ms. Yuka Tanimoto Web Editor-in-Chief & Event Promotion Section Chief Producer, Forbes JAPAN

Academic Advisors


Dr. Mike Page Professor of Finance and Management and former Provost and Vice President for Academic Affairs, Bentley University, US; Head of Research, Erasmus Center for Women and Organisations, NL; Professor Extraordinaire, Stellenbosch Business School, ZA;Senior Adviser, EFMD (European Foundation for Management Development) Global Network, BE
Dr. V.K. Unni Former Vice President for Academic Affairs and Former Dean of the College of Business at Bryant University, US
Dr. Francisco Roman Chairman of the Board of Regents of the University of the City of ManilaFormer Head of the Research and Publications at the Asian Institute of Management and Executive Director for AIM's Corporate Social Responsibility
Dr. Kwei Tang University Chair Professor, National Chengchi UniversityAllison and Nancy Schleicher Chair Emeritus, Purdue University
Mr. Oliver Oger  Former Director General of EDHEC Business School

事務局

Administration


Managing Director, Kyoko Hayakawa


津田塾大学卒業後、事務局・内外広報、入試、留学、国際認証など大学院の事務職員として35年以上勤務し、NUCBビジネススクールおよび栗本学園の発展・経営に貢献。2002年より現職。


Operation and Management


NUCBビジネススクールは、学校法人栗本学園(KEI)の教育機関として、質の高い大学院ビジネス教育を提供することを目的に設立されました。栗本学園の理事会で戦略的な方向性を決定し、そのうちの一人を研究科長に任命し、ビジネススクールの戦略的・実践的な計画を策定し、実行に移すことを任務としています。NUCBビジネススクールは、その運営と管理に関するすべての事項について、理論的にも実務的にも高い自治権を有しており、主要な財務上の決定については栗本学園の承認を得なければなりませんが、以下の事項においてはNUCBビジネススクールの権限の範囲内で行うことができます。

  • 学術・経営・経営戦略・計画
  • プログラムの設計と実施
  • 人事方針と職員の育成(教員任命権の全権委任を含む)
  • 提携校への募集・受け入れ・派遣、企業訪問などの国際活動
  • 財源の管理
  • 販促・学生募集活動