MBAとは？《MBA取得の価値》

MBA（Master of Business Administration）とは経営管理に関する修士号であり、世界には学位としてのMBAの質保証を担う国際認証機関が3つ存在（AACSB,AMBA,EQUIS）します。国内でMBAに対応する学位は修士（経営学）となり、MBA取得には1年間（欧州は1〜1.5年が主流）から2年間（日米の標準）の学修が必要となります。MBAとは医師や弁護士のような業務独占資格ではなく経営学に関する「学位」です。MBAは中小企業診断士と似た側面もありますが、MBAがリーダーとしての「姿勢」を重視するのに対し、中小企業診断士は経営者に助言を提供するための「スキル」や「知識」を重視している点で異なります。

MBA本場となるアメリカでは1年間に10万人のMBAを輩出し、上場企業の部長職の6割がMBA以上の学位を保有している、との報告もあるなどMBAとは実質的に「管理職資格」と捉えられる傾向にあります。世界的にMBA取得の需要が高い2大業界は金融証券系と医療製薬系となります。その背景には従来、参入障壁に守られていた業界の再編がグローバルな規模で生じているからです。

MBAとは何か？といった問いの解として、マネジメント教育の品質を評価する組織となる国際的な第三者機関が今から100年ほど前の1916年に誕生しました。この組織はAACSB Internationalと呼ばれ、ハーバード大学、スタンフォード大学、ウォートンスクールなど、世界90か国以上（1,400校以上）のMBA教育機関をメンバーとして抱え、各国政府とは別に世界のMBA教育機関（ビジネススクール）を評価・認証しています。

国際認証では世界のビジネス界やリーダーの期待に応える教育・研究・運営が実施されているかが問われ、認証校間でのネットワーキングなど学生や教員による国際的な交流が盛んな点も魅力の一つです。近年は「国際認証MBA」に関する記事が新聞等で取り上げられるなど、国内でもその価値が次第に認識されはじめています。なお、AACSB以外にもAMBAとEFMD（EQUISとEPASを実施）が世界的な国際認証機関として活動しており、3つ全てを取得することをトリプルクラウン《3冠》と呼び世界全体の1%（100校程度）のMBAに相当します。

なぜ国際認証が必要なのか？

国際認証とはビジネススクールに国際的な視点で継続した改善を促す仕組みです。MBAはその教育の側面が強調されがちですが、MBA教育の裏付けとして質の高い国際的な研究活動を実施している事が求められます。厳しいことに国際認証の世界では「書籍出版」は専門家による第三者の審査を経ておらず、品質が保証されていないため研究活動とみなされません。経営大学院を標榜する以上、ビジネススクールとは「教育研究機関」であり「教育研修機関」ではないのです。日本はMBA教育の歴史が浅く、国際認証は「既存の枠組み」という誤解も与えがちですが、実態はその逆で、国際認証こそが硬直化しやすい教育研究機関に健全な変革を求めているのです。このように、国際認証については多くの誤解があるようです。

MBA教育の国際化とは？

前述のように、国際認証は経営大学院が提供する教育研究活動が国際通用性を有しているか？を定期的（通常3-5年）に認証する質保障のための枠組みです。そして、国際認証校は国際協会や国際協定を構成して、相互に国際的な活動を支援しているのです。主だった国際機構を以下に列挙しますが、経営大学院の課題（地域・教育課程・取組）を協議する「国際協会」、そして経営大学院間の交流を促進するための「国際協定」となります。特にPIMに代表されるMBAの国際協定については、招待枠で運営されることが多く、国際多様性を高めることを目的とした「1国1校」という加盟原則を有する狭き門となります。

教育投資指標としてのMBAランキング

誰もが気になる「MBAランキング」日本でも認知度が高まってきましたが、その決定方法はいたってシンプル。多くの場合、国際認証の取得がランキングの前提条件となります。そしてランキング作成の上で大きなウェイトを占めるのが「費用対効果」。すなわち授業料を一体何年間で回収できるのか？という教育投資としての視点です。そして研究機関として社会に与える影響力を計測するために利用されるのが、国際査読論文の引用回数。これらの指標をMBAを授与する教育研究機関の付加価値として数値化&序列化したものが世界MBAランキングです。MBAランキングには多くの種類が存在し、作成手法によって大きく2つに分類可能です。

• 国際認証校であること
• MBA取得の費用と取得後の昇給
• 教員1人あたりの国際査読論文数
• 参加者および教員の国際多様性

現在のMBA留学の価値は？

それぞれの魅力があるものの、2000年以降国内にも国際認証MBAが誕生し、一旦キャリアを中断してMBA留学する必要性が低まっているのは事実。国内MBAは実務との両立を前提として、週末もしくは夜間に開講されることが基本となります。また、PIMなどの国際ネットワークに加盟する国内ビジネススクールでは、世界中のトップスクールとの交換留学協定が存在するため、1週間あるいは半年間休職して海外留学という選択肢も可能になります。交換留学も履歴書に反映される重要な要素となりますので、交換留学提携校を国内MBA選択の際の比較検討材料にすることをお勧めします。

国内にも国際認証を取得したMBAの選択肢が増加してきましたが、MBA教育に対するビジネススクール（経営大学院）のアプローチは多種多様であり、一体何が標準的なスタイルなのでしょうか？そこで、以下では社会人を対象としたMBAという「学位」としての選択肢を、世界標準の観点でご紹介しましょう。

MBA取得の価値とは？

MBA取得の価値には経済的な価値と人生的な価値が存在します。まず、経済的な価値とはMBA教育を受けている/修了している事を企業が評価して得られることになります。国内でもMBA教育の価値はMBA卒業生の努力と実績により、また厚生労働省など政府機関における理解が深まり、この20年で飛躍的に知名度が高まっています。事実、国内でも入学時点とMBA取得後3年での比較でも200万円程度の給与上昇が報告されているように、国内におけるMBAの価値は一定の評価を受けるようになりました。そしてMBA取得で得られる人生的な価値とは、学ぶ環境で得られるネットワークとなり、参加者の多様性で測られます。自分自身のリーダーシップを高める場に集う参加者の出身企業、業界、職種、職歴、国籍、地域、年齢、性別の多様性が高い環境で得られる学びとは何か、それは私たちが考える「実務家としての教養」に他なりません。

MBA取得で年収は増えるのか？

MBA取得に対する企業からの評価は、昇給や昇格の実態を追跡調査することで把握することが出来ます。欧米ではこの数字を積極的に公表することで、MBA取得にどれだけの費用対効果があるかを競争しています。国内でもMBA取得後3年間で、7割の方々が昇格し平均220万円の昇給（役職手当という形で）を受けているという調査結果もあるなど、企業にとっても身近な存在となってきています。事実、一部の国内大手企業では社員教育の一環として「MBA取得」を支援したり、部長職への昇格条件の選択肢として「MBA取得」が設定されるなど今後の展開が楽しみです。

MBAの教育手法とは？

MBAとはケースメソッドで「行動力」を高めるための実践的な教育であり、MBA取得は将来への投資として考えるべきです。MBA取得者でもっとも有名な人物といえばジョージ・ブッシュでしょう。そして彼の評価はMBA教育で登場するマーケティング理論や金融理論に関する知識によるものではなく、対立する意見や価値観と向き合いながら組織を導く行動力。要は経営者育成、リーダー育成、これがMBA教育の中心にあります。とはいえ、言葉で表現するのは難しいので動画でMBAの雰囲気をご覧ください。

MBAとは正解のない問いに向き合う場

MBAのクラスではよく極端な質問が行われます。例えば「あなたがケースの主人公であったなら、着任早々、部下から報告を受けた10年前の異物混入の事実を公表しますか？それともそのまま黙っておきますか？」というような問いです。無論、そこに絶対的な正解はありませんし、時として倫理的な微妙な判断を求められるような質問が飛び出します。

そもそもビジネスにおける正解とは一体何かを考えれば容易に想像がつくと思いますが、誰もが今の行動が「正解」だと信じて決断しているのであって、事後的にその決断が「不正解（失敗）」であったとしても、状況や環境が異なれば結論は変わっていたかもしれません。そうなるとリアルな意思決定を学ぶ場としてのMBA教育が目指すのは「正解」を目指す努力ではなく、不正解を恐れない「姿勢」と言い換えても良いかと思います。

国内MBAの状況

国内MBAの状況は、文部科学省が発表する系統別在籍者数から推定すると、MBA取得人口は年間2,500人程度にとどまり、経営学を含む社会学系大学院の人口に占める取得比率は0.2%と欧米（OECE平均は2%）のみならず隣国の韓国（0.5%）にも及びません。しかし企業再編に伴う人材の流動化、グローバル化の動きを受けて、MBA教育の価値が国内でも再認識されており、文部科学省、厚生労働省、経済産業省などが社会人の学び直しの場として注目しています。

事実、国内でも社内外との人材交流が進むほど、MBAという学位が経営者や人事の目には信頼できる（組織全体の視点で議論ができる）相手として映るようです。グローバルな人事異動が生じやすい業種では、管理職の要件としてMBAを設定しているという話も聞くようになり、MBA教育に対する理解が確実に進んでいると感じています。

数字で見る国内MBA

国内MBAを数字で表現すると以下のようになり、参加者平均年齢が国際比較で少し高い傾向になるのが特徴といえます。これは多くの国内ビジネススクールが働きながら学べる環境を提供していることに由来しています。国際的にも同様の傾向が確認されており、仕事を離れてMBAを取得するケースは限られてきています。また、国際認証機関によっては実務経験3年未満に対するMBAを認めていない場合があるので、国内であっても学位の国際通用性の観点から国際認証校を検討することが一つの目安になると思われます。

国内MBAの現状と課題とは

MBAを提供するビジネススクールによって大きく違いが出てくるのは、科目や分野ではなく、「ケースメソッド」に代表される教育手法と、それをクラス内でリードする教員の二点であるといっても過言ではありません。輪読や座学のみの研究者養成タイプの伝統的な教育スタイルでは、企業の中核的な人材を育成する場としてふさわしくありませんが、国内のMBA教育ではガラパゴス的にいまだ多く行われているのが実情です。

国内MBAがガラパゴスと感じる理由として「カリキュラム」があげられます。カリキュラムと言っても開講科目一覧として記載された科目名ではありません。MBAのカリキュラムはそのビジネススクールの数名の教授が考案することになり、科目名は何とでも表記できるのです。ビジネススクールのミッション（人材育成目標）を実現するために、E/MBAプログラムはどうあるべきか？どういったコンピテンシーを育成すべきか？などが議論されるべきで、それを垣間見るにはMBAの「シラバス」をチェックしなければならないのです。

シラバスという「授業計画書（いわゆる商品説明書）を確認すれば（日本では文部科学省によって学校法人に公開が義務付けられています）、その科目を担当する教員がMBAプログラムの人材育成目標を理解し、その科目の位置づけを定義した上で、ラーニングゴール（学修達成目標）を設定し、それを達成するための教材（使用ケース等）を明示しているか否かチェックできるのです。これが開講科目全てで実施されていることがMBAプログラムと名乗る前提です。

MBAとはマネージャー育成？リーダー育成？

そもそも優秀なマネジメント層を育成するのがMBA教育のミッションでありますが、こうした人材は常に会社のヒト・モノ・カネといった経営資源を会社全体の視点で考えることの出来る「マネージャー」としての役割と、新製品、新規事業、起業など、新たな課題に向けて挑戦する「リーダー」としての役割を兼ね備えています。1つのMBAプログラムで同時にこの2つを追求する事は困難ですが、MBAカリキュラムを設計する時にこれら2つの要素をどうバランスさせるかがビジネススクールとして腕の見せ所です。

世界標準のMBAカリキュラム

MBAのカリキュラムはマネジメント教育に求められる「13領域」のコンピテンシー開発に対応していることが求められます。1967年に設立された国際認証機関のひとつAMBA（Association of MBAs）はこれらの領域をMBA教育のコア領域として設定し、カリキュラムのどの科目がこの13領域と対応しているかを重点的に審査し、MBAカリキュラムとしての条件を満たしているかが検証されます。現在、国内では「MBAのコアカリキュラムはどうあるべきか？」という議論が検討されているようですが、国際認証を受けたMBAカリキュラムでは、人材育成目標の下に体系的かつ網羅的に提供されることが求められます。

ビジネススクールで取得可能な学位

前述のようにMBAとは学位であり経営学に関する体系的な修士課程を修了したことを指しています。一方で、MBAに関連した学位をご紹介しますと、まずEMBA（Executive MBA）ですが、これはMBAよりも実務経験豊富な社会人を対象としたMBAプログラムの学位となります。そしてMSc（Master of Science）はMBAより実務経験が少ない方を対象として、会計学、税法学、ファイナンス、マーケティング、マネジメントなど、特定領域のスペシャリスト教育を受けた事を示す学位となります。

Executive MBAとは何か

MBAとは別にExecutive MBA（EMBA）なる学位が存在します。この両者の違いは簡単でして、EMBAは入学時点で実務経験10年以上を求めるプログラムであり、要は参加者の平均年齢が40代を対象としたミドル向けの経営管理課程となります。MBA先進国の欧米ではMBAとEMBAをきちんと区別することで、育成しようとする管理職の対象を定義しているのです。EMBAとMBAを分類して提供しているビジネススクールであれば、自然と前者は企業の中核的人材向け（管理職候補）、後者は将来的に独立志向の高い人材向け（起業家候補）という位置づけになってきます。

Specialized MBAとは何か

世界中のMBAプログラムを見ていると、MBA in ◯◯◯というものが存在します。「in」とついている以上、何かに特化したMBAということを示しています。そもそもMBAとは体系的に経営学を学ぶ場であるはず、一体どこにフォーカスしているのか？と考えてしまいますが、実はこうしたプログラムは「Specialized MBA」として呼ばれています。MScのように経営学の特定の専門領域に特化するのではなく、経営学の領域を網羅的に扱いながら、ヘルスケア、国際ビジネス、起業といった特定のビジネスシーンに焦点を当てたMBAが「Specialized MBA」と呼ばれています。参加者の多くはその業界出身者やその業界に強い関心を持っているので、より深い人脈形成が行えるという意味で一定の人気を保っており、Global MBAもその一つといえるでしょう。

• MBA in Healthcare Management
• MBA in Entrepreneurship
• MBA in International Business（Global MBA）

PreMBAとは何か？

PreMBAとはMBA入学に向けた「準備課程」として開講されることが多く、大卒の有無に関わらず一定時間（日本では文部科学省が定める120時間以上）の学修によって、その学修を証明《Certificate》する制度を有する教育課程が存在します。こうした履修証明プログラムの場合は学位プログラムと同様に、所定のカリキュラムを修了した事実を証明する事ができるので、履歴書の学歴欄に記載できるメリットがあります。

Executive Educationとは？

さらには、MBAプログラムは魅力的だが2年間は難しい場合、現在の業務に関連する領域を深く理解したいといったニーズを受けた「Executive Education」なるものが存在します。これは社会人教育の一環として行われるビジネススクールの非学位プログラム（国内ではMBA単科と呼ばれることが多い）であり、企業からの派遣など欧米社会では社員研修の一環で広く普及しており、国内でも今後拡大が期待されています。

MBA取得への道のり

入学後からMBA取得までに必要なことは、単位取得と卒業課題の二種類となります。まず単位取得については、国内では30-50単位の取得が必要となります。2単位は授業時間1,400分（文科省基準）に相当し、各スクールの判断によりその総量が決定されます。科目には「必須科目」と「選択科目」が存在しますが、MBA教育では多くの科目が必修科目で選択科目は少数の場合が多いように感じます。そして卒業課題には大きく分けて、課題研究と修士論文の二種類が存在しどちらかを卒業に向けて完成することになります。詳細については別途コラム「MBA取得に修士論文は必要か？」で紹介します。

MBAの受講スタイルとは

MBAは、教育手法として対面方式としての「フルタイムMBA」と「パートタイムMBA」そして遠隔方式の「オンラインMBA」の大きく分類して3種類です。パートタイムMBAには「夜間方式」と「週末方式」に分類され、オンラインMBAは、完全にオンラインのみで完結する「遠隔型」と対面式授業と組み合わせた「ブレンド型」に分類されます。遠隔で受講可能という利便性の反面、学修モチベーションを2年間維持することは容易ではありませんし、MBAホルダーの特徴としての高度なコミュニケーション/交渉能力をオンラインでいかに高めるのか、という課題の解決にはもう少し時間がかかることでしょう。

バーチャル型オンラインMBAの登場

2022年に世界中の国際認証校がライブ型の遠隔授業に切り替えを完了しMBAがオンライン化しました。最新のweb会議を活用したバーチャル型の授業はリアル授業（In-person）の代替ではなく、新たな教育形式として今後も様々な形で取り入れられていくでしょう。MBA教育の代表的な教育手法といえばケースメソッドですが、そのライブ感溢れる教授法をオンラインで提供する方法を編み出すことに成功したビジネススクールが、今後生き残っていくのではないでしょうか。

1. スクール選択
2. 出願基準の確認
3. 書類審査・筆記試験・面接
4. 授業参加（1年または2年）
5. 修了（MBA取得）

1. 学校選択
MBAを取得するためには経営学に関する修士号を授与するビジネススクールに入学しなければなりません。そのため、国内外のビジネススクールの選択においてMBAランキングによる比較検討と実際の説明会への参加をお勧めします。説明会では授業見学、模擬授業、修了生Q&Aなどのセッションが用意されており、こうした一次情報に直接触れることが後のステップ（面接）において重要となります。


2. 出願基準の確認
一般的に国際認証を取得しているMBAの出願に際して実務経験を課すことになります（MSc系には不要です）、国際認証上は3年が下限となりますが、プログラムによってそれ以上の5年や10年の実務経験をMBA志願者に課します。EMBAについては管理職経験を有していることが望ましい場合もあります。英語による教育課程の場合はTOEICやGMATスコアが必要となります。


3. 書類審査・筆記試験・面接
多くの場合において出願時に、1）志望動機、2）キャリア展望、に関する課題エッセイの提出が求められ、経歴書とあわせて面接官が事前に評価します。面接では課題エッセイの内容をもとに、志願者とMBA教育との適合性が確認されます。要は「この志願者はクラスに一体どのような価値を提供するだろうか？」という視点です。

MBAは志願者の何を評価しているのか？

面接を通じて「知識量・判断力・表現力」を総合評価しています。この3要素のうち何を重視するかは、教育課程の目標とその教育手法によって変化しますので一概には申し上げられませんが、リーダー教育を目指（目標）してケースメソッド（手法）を重視しているMBAの場合は、自ずと判断力や表現力が重視されます。

MBA教育は経営に関する知識や技能を提供する場、と理解されがちですが正確ではありません。2年間（日米）のMBA教育で必要とされる単位数はおよそ40-60単位、さらに欧州であればMBA教育は1-1.5年というのが標準で、この単位取得をもってリーダーに求められる知識と技能を修得したと考えることは現実的ではありません。

1. ビジネススクールは病んでいる（ウォーレン・G・ベニス）
2. MBAが会社を滅ぼす：マネジャーの正しい育て方（H・ミンツバーグ）
3. 結論を言おう、日本人にMBAはいらない（遠藤功）

この3冊（1番はHBR記事）は私の愛読書です、それぞれ執筆された時代や国が異なるので異なった視点での批判となりますが、一貫したメッセージは「MBA教育は万能ではない」、「実践を通じた経験値に勝るものはない」、「自らの能力を過信するな」という3点と理解しています。

「MBAの誓い」なる書籍で取り上げられているように、MBA教育とは、リーダーとしての意識を高める、そしてリーダーとしての姿勢を内省する場、であり私利私欲を追及するための便利な道具を提供する場ではありません。事実、どの時代や地域においてもMBA教育に対する批判は存在します。それらの声を無視することなく、謙虚に耳を傾けながら教育課程（カリキュラム）を再考し、そして実践的な修了課題を設定しながら、より良いリーダー教育の場を提供することがビジネススクールに求められているのです。

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