運営委員

1963年生。早稲田大学政治経済学部経済学科卒。MBA（ボストン大学）、Ph.D. （経済学、ハーバード大学）。野村総合研究所、野村證券で証券アナリスト、数量分析アナリスト、日本株ストラテジストを経験。明治大学グローバルビジネス研究科、早稲田大学ビジネススクール、京都大学経営管理大学院、早稲田大学商学部で行動ファイナンス、コーポレート・ファイナンス、企業評価論の講師を経験。本学では金融業界で働いてきた経験を生かし、資本主義の世の中で自分を生かしながら活力を持って生きていく術を学生達に伝えたいと考えている。学者としての当面の目標は、アナリスト、ストラテジストとして企業経営者、市場関係者と直接コミュニケーションを行ってきた経験を生かし、その心理・思考・行動のあり方を学問の世界にフィードバックしていくこと。より長期的な目標は、神経科学、生物学、心理学、言語学、人類学、社会学、歴史学等の知見を参照しながら、行動経済学を突破口として、人間の「可能性の中心」を探求すること。個々の人間が活力を持ってその可能性を実現できる、それを可能にする社会のあり方を模索し、世に問うていきたいと考える。

2000年の立命館アジア太平洋大学の設立メンバーで、国際経営学部長、経営管理研究科長、副学長、学校法人立命館理事などを歴任した。外部役職としては、2019年から2020年までアジア太平洋ビジネススクール協議会(AAPBS)の会長を務め、現在会長顧問を務めている。また大学基準協会では2017年より経営系専門職大学院委員会の副委員長を務めている。アジア太平洋地域の大学教育発展への貢献で、2019年と2020年に連続してアジア貢献賞とアジア未来大賞に最終ノミネートされている。氏の研究では、1992年と1998年に貿易奨励会賞を、2002年には日本貿易学会奨励賞を受賞している。2021年4月より現職。

カリフォルニア大学ロサンジェルス校（UCLA）博士課程を経て、1978年より早稲田大学専任講師、同助教授、1985年より同教授。早稲田大学商学部長（2002年～2004年）。日本管理会計学会副会長（2005年～2007年）、同会長（2008年～2011年）、日本会計研究学会評議員（2009年～2015年）、現在、日本管理会計学会常務理事（2011年～）、Asian-Pacific Management Accounting Association Senior Director（2015年～） 公認会計士二次試験・試験委員（1999年～2002年）、同三次試験・試験委員（2005年～2006年）、中小企業診断士試験基本委員（2002年～2004年）、中小企業診断士試験委員会委員長（2004年～2008年）、最高財務責任者（JCFO）検定試験・試験委員(2005年～2012年)、日本会計研究学会特別委員会「経営者による会計政策と報告利益管理」委員長（2013年～2015年）

通信の自由化によって誕生したベンチャー企業のDDI(現在のKDDI)にて、新設事務所開設や国内営業企画等に従事の後、豪州現地法人のシニア・マネージャーを務め、その間、豪BOND大学でMBA、豪シドニー大学でMA in International Studiesを修了。帰国後、米国シリコンバレーIT企業であるサン・マイクロシステムズの競合戦略室（WarRoom）の日本担当責任者としてサーバーの競合戦略、シスコシステムズでIPベースの新規ソリューションの日本市場普及等、世界的IT企業の日本法人での役職を歴任。中京地区の医工連携・産学官連携のコーディネイトに従事の後、2016年より現職。早稲田大学大学院博士後期課程修了（博士(商学）早稲田大学）。専門は「経営戦略」「経営情報論」「国際経営戦略」「ベンチャービジネス論」等。IT企業のプラットフォーム競争戦略や産学官連携のベンチャー育成に関する講演・論文等多数。著書に「IoT時代のプラットフォーム競争戦略（中央経済社）」 また研究成果の実務分野へのフィードバックとして東海地区の企業に新規事業のビジネスモデル構築や事業化支援を通じ助言をおこなっている。

Louie Wong is a Professor at NUCB Business School, Graduate School of Management. He is an active researcher and educator with extensive teaching, research, and industry experience. Before joining NUCB Business School, Louie was a Visiting Fellow at City University of Hong Kong. In the last 15 years, Louie has designed and taught various undergraduate and graduate business courses in Hong Kong and Japan. Louie's research interests include management information systems, digital transformation, social media, knowledge management, supply chain management, information security, and action research. He has published his research in prominent international peerreviewed journals and proceedings of conferences. Besides, Louie is also a seasoned business executive with decades of industry experience in the Asia Pacific region. Prior to his academic career, Louie served in various senior management positions at leading multinational companies such as Digital Equipment Corporation (DEC), Compaq, Check Point Technologies, and Citrix. His last industry position was the Chief Marketing Officer of a listed company in the new media industry. Louie received his Ph.D. degree in Information Systems from City University of Hong Kong. He also holds an MBA degree, a Bachelor and a Master of Science degrees in Computer Science.

1973年慶應義塾大学工学部卒業。75年同修士課程修了、78年同博士課程単位取得退学。同84年ハーバード大学経営大学院博士課程修了、経営学博士号（DBA）取得。1978年慶應義塾大学大学院経営管理研究科（ビジネススクール）助手、84年同助教授、94年同教授。法政大学経営大学院イノベーションマネジメント研究科教授を経て、2018年より名古屋商科大学ビジネススクール教授。

1988年早稲田大学教育学部卒業。マツダ株式会社を経て、2004年慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了、2011年慶應義塾大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学、2015年広島大学大学院教育学研究科博士課程後期修了（博士（教育学））。2004年ケースメソッド教育研究所代表、2006年株式会社ケースメソッド教育研究所代表取締役。2006年慶應義塾大学大学院経営管理研究科特別研究助手、同講師、特任准教授を経て、2016年徳島文理大学人間生活学部教授、2018年名古屋商科大学大学院マネジメント研究科教授。マツダ株式会社では国内販売会社の経営管理を人材育成の側面から主導し、国内拡販プログラムとしてのMazda Sales Expansion、ならびに社内変革プログラムとしてのStrategic Initiativesに参画。当時の親会社フォードの主要ブランド6社との国内事業交流イニシアチブであるFord Exchange Programメンバーとして、米国ディアボーンでも活動した。専門領域はケースメソッド教育で、その探求のための学問バックグランウンドは教育哲学・教育方法学・専門職教育史（高等教育史）・教育経営学・組織行動学・管理会計学と、教育学と経営学の両面からアプローチできる立場にある。ケースメソッド教育の組織導入実績および著書・論文・記事、大学FD出講多数。

ビジネススクールとしてのリーダー育成目標を達成するために、各界の専門家から構成された「国際諮問委員会」を設置しています。

津田塾大学卒業後、事務局・内外広報、入試、留学、国際認証など大学院の事務職員として35年以上勤務し名商大ビジネススクールおよび栗本学園の発展・経営に貢献。2002年より現職。

名商大ビジネススクールは学校法人栗本学園の教育機関として、質の高い大学院教育を提供することを目的に設立。学園の理事会で戦略的な方向性を決定するとともに、理事の1人を研究科長に任命し、ビジネススクールの戦略的な計画を策定して実行に移すことを任務としています。名商大ビジネススクールはその運営と管理に関する事項について、理論的にも実務的にも高い独立性を有しており、主要な財務上の決定以外はビジネススクールの権限の範囲内で実施することができます。

• 学術・経営・経営戦略・計画
• プログラムの設計と実施
• 人事方針と職員の育成（教員任命権の全権委任を含む）
• 提携校への募集・受入・派遣、企業訪問などの国際活動
• 財源の管理
• 販促・学生募集活動