EMBA × トヨタのリコール《Strategic Management》

名古屋商科大学ビジネススクール東京校EMBAプログラムにて、植田統教授による『Strategic Management』が今年度初開講されました。4日目（最終日）の授業で扱われたケース『トヨタのリコール』のディスカッションの様子をご紹介します。

授業概要

本授業の目的は、新時代のリーダー育成です。様々な危機に直面した企業のケースを読み、「リーダーシップ」「組織」「人事」「企業文化」「コーポレートガバナンス」「M&A」「緊急事態の対応」を考察していきます。危機や非常事態に直面した場合に、自分がその経営者の立場ならどのように対応するのかを自分の頭で考える訓練をしていき、経営で直面する様々な事態に対応できるリーダーとしての能力を身につけていきます。

『トヨタのリコール』のケースで《危機を乗り越えるリーダーシップ》を考える

2009年8月、米国カリフォルニア州で発生した交通死亡事故のニュースが、メディアでセンセーショナルに報じられました。トヨタ（レクサス）車を運転していたオーナーから警察へ助けを求める緊急通報電話の録音がニュース番組で流れるや否や、この死亡事故の原因は、トヨタ車のブレーキ・ペダルがフロアマットに引っかかったことが原因であると断罪され、報道は加熱する一方でした。そして、年間販売台数に匹敵する850万台以上のトヨタ車が対象となる一連のリコール発表へとつながっていきました。一部のアナリストによれば、これにより、米国におけるトヨタの減収は週5億ドルに達する可能性があると推定。2010年2月には同社の時価総額が過去7営業日に18%減少し、株主価値が200億ドル消えたと報道されました。そして、2010年2月19日、豊田章男社長は、米議会公聴会での証人喚問に応じると回答したのです。ここまでが事前配布されていたケース『トヨタのリコール（A）』に描かれています。

植田統教授から出されたケースクエスチョンは、「トヨタは豊田章男社長をアメリカ議会に送るべきか」「豊田章男社長はアメリカ議会の場で何を言うべきか。特に何を強調するべきか」の２つです。この問いに、受講生はもし自分がトヨタの執行部だったら、あるいは豊田章男社長だったらどのような意思決定を行うかと、経営学の理論のみならず自身の経験や価値観を用いて意見を交わしていきます。弁護士でもいらしゃる植田統教授から米国の法律や商慣習のアドバイスも受け、まるで当時のトヨタ社内にいるかのような空気感の中でディスカッションはどんどん白熱していきます。

この『トヨタのリコール』のケースは、実際に豊田章男社長が取られた行動がケース『トヨタのリコール（B）』としてまとめられており、授業の終盤で植田統教授により配布されていきます。一通りのディスカッション終えた上で、受講生はケース（B)を読み、自分や他の受講生と実際の豊田章男社長の意思決定に違いがあるのか、違いがあるならなぜ違いが生じているのかなど豊田章男社長の意思決定を追体験し、思考のレイヤーを一段階上げながら、《危機を乗り越えるリーダシップ》について考えていきました。

受講生の中には、コロナ禍という非常事態で危機に直面しているリーダーも少なくないので、自身のリーダーシップのあり方について深く考える時間となったようです。