アブストラクト

家電メーカーのパナソニックは、2012（平成24）年3月期と2013（平成25）年3月期の決算でそれぞれ7,500億円を超える赤字を計上した。この原因にはさまざまな要因が考えられるが、その中でも事業構造の再編の遅れの影響は大きい。本ケースでは、パナソニックが試行錯誤を続けてきた事業構造再編への取り組みと、それらの中でも特に2000（平成12）年以降、経営トップが取り組んださまざまな施策に焦点をあてた。具体的には、2001年度からスタートした中村邦夫社長の3カ年中期経営計画「創生21」計画から、2013年度にスタートした津賀一宏社長の「CV(Cross-Innovation) 2015」計画までの内容と、その方針に従って行われた施策が中心となっている。また、パナソニックと同様に外部環境の大きな変化にさらされた同業のソニーやシャープ、そしてそれを克服して再び成長し始めたシーメンス、日立などの他社動向も記述した。

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