トヨタ自動車株式会社 2015

アブストラクト

本ケースは、次世代車両開発に向けて社内横断的組織が設立されたが、どのように次世代車両を展開すべきかを検討するものである。グローバル化が進むことで、世界中の競合他社や世界情勢の影響を強く受けるこれからの時代に、自動車会社が次世代車両を展開するために必要なファクターを明確に示し、進むべき方向を提案するケースである。トヨタ自動車は、豊田喜一郎により資本金1,200万円で1937年に設立。企業理念に基づき、品質と良品廉価を軸に、現在（2015年11月時点）、約34万名の社員を有する大企業に成長してきた。トヨタは絶対的な存在であったGMを追い抜き、世界一の販売台数を達成し、誰しもが認めるトップ企業になった。しかしながら、2008年のリーマンショック、そして2009年の品質不具合による大規模リコールなど、純利益で4,000億円の赤字を経験した。渡邉社長により規模の拡大が本格化し、その結果、経験したこの失敗を、創業家豊田章男の組織立直しにより何とか挽回したところである。つまり、これからいかにグローバルで持続的成長を成し遂げていくかが重要な課題となる。一方で、トヨタでは、早い段階から社会的責任として、環境車作りに力を入れている。ハイブリッドを一早く量産化し、そして、燃料電池車も他社に先駆け量産化に成功している。このような先行車両に利益は期待できないが、社会的責任として果たすべき役割を考え、地域と共存していくことが重要であるという考え方は全社に浸透しており、これからの車両展開にも考慮されるべきことである。トヨタでは、社内横断的な組織としてBR(Business Reform)がある。人材を時限的に重点配置し、将来に繋がる業務を遂行する特殊な部署となる。今回も、次世代環境車開発を担うBR組織が設立され、次世代の車両計画を検討し、製品化していくことが求められている。

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