アブストラクト

新日本グループの中核事業会社である新日本ホームサービス（以下新日本HS）は、住宅のリフォーム、新築・増改築・内外装などの事業を手懸ける。業績はこの5年で約3倍と、強力な営業力を武器に成長を続けている。また、バックオフィスの機能として2016年4月新日本HSの本社機能を分社化し、新設した新会社にその本社機能を移管することにより新日本ビジネスパートナーズ（以下新日本BP）を設立した。新日本BPは、新日本HSがこれまでのリフォーム事業で培ったノウハウを元に、コンサルティングやアウトソーシングのサービスを積極的に外販する目的のため、設立された。各部門ごとに専門業務のアウトソーシングを請け負う。同グループの人事上の問題として、人手不足による売り手市場を背景に、採用コストが年々増加している。今後もこの傾向は変わらないであろう。新日本グループは大量離職を大量採用で補いつつ、高い成長を維持できるだろうか。競合のとる戦略は正しいのだろうか。本ケース主人公、新日本BPの人事・採用部門の責任者である大野は、人事・採用戦略のあり方を通じて新日本グループの成長の維持継続のための方策を検討する。

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