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EMBA×個人投資家と日本株投資信託《Behavioral Economics》

#EMBA #MBA #Behavioral Economics #行動経済学

今年度秋学期に東京校EMBAで開講された『Behavioral Economics』の1日目の授業をご紹介します。授業を担当される岩澤誠一郎教授は、野村総合研究所、野村證券で証券アナリスト、数量分析アナリスト、日本株ストラテジストを経験された実務家教員です。野村證券チーフ・ストラテジスト、同マネージング・ディレクターを経て2012年に本学の専任教授として着任されました。名商大ビジネススクールでは、教員の9割以上がビジネスの第一線で活躍してきた実務家教員で、AASCB、AMBA、EQIOSの3つの国際認証が定める世界標準の教員基準をクリアした教員を採用しています。本学のEMBAでは実務家教員によるケースメソッドによる授業を通して、ビジネスに直結した実践的な学びを得ることができます。

Behavioral Economics

本授業では、意思決定が合理的に行われる伝統的な経済学とは違い、よりよい意思決定につなげるためにヒトのクセに着目・理解または分析し、それをどう取り扱うかについてクラスディスカッションを通して考えていきます。人間の心のあり方がビジネスにどのように影響するのかを学ぶことを通じ、ビジネスの意思決定スキルを改善、向上させるための役に立つことを目的とするものなのですが、同時に、「人間とは何か」といったことを考え直す、それを基に、ビジネスにおいて何を進めていくことができるのか、何をすべきなのかを再考する、そうしたことのきっかけを得ることができる授業です。


「Behavioral Economics」岩澤誠一郎教授

4日間で行われる授業初日は、意思決定における様々なバイアスを自ら体験することから始まりました。今回の授業で扱ったケースは、個人投資家と日本株投資信託です。2017年4月、森金融庁長官が証券会社に対して「何故…『顧客本位』と言えない商品が作られ、売られてきたのでしょうか?」を投げかけた問いでは、受講生が森長官の立場からこの問いを追求しました。 株価がピーク値であるのにも関わらず購入する消費者、さらに、投資信託のActive運用は手数料が高く、成績がPassive運用に対して低いにも関わらず購入する消費者が多い理由など、このような行動の背景にはどのような意思決定の過程があるかを中心に授業が進みました。また、金融機関のビジネスモデルのあり方や金融庁にできることについて、受講生から多角的・創造的な意見が数多く挙げられました。休憩後を取った後、授業が再開すると受講生の背筋が自然と伸びる姿から授業への意欲と積極性が伺えました。