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中小企業診断

Diploma in Business Consulting

中小企業診断士とMBAのダブル取得

本プログラムの大きな特色はマネジメントの基礎を体系的に学びながら、2年間で5回製造業・流通業等をはじめとする様々な業種の中小企業において経営診断実習を行うことです。授業で学んだ知識とコンサルティングのプロフェッショナルである教員の指導を基に経営診断実習を行うことで、より具体的に理解を深め、実践力を高めることができます。また、中小企業の経営者に対して、助言や診断を行う能力を養うことができます。中小企業への経営診断実習を重ねたことで経営診断士として自信を得られたことから、独立・起業することが出来た、実際のコンサルティング現場でも役立っていると高い評価を得ています。

中小企業診断士養成課程については2022年9月入学をもって最終年度とし、今後は「中小企業診断士」の資格保有者を対象とした、より実践的かつ高度な教育課程への発展を計画しています。

中小企業診断士養成課程とは

中小企業診断士養成課程では、授業は全て実践的なケースメソッドで進行し、中小企業診断士(コンサルタント)に求められる企業経営全体を俯瞰するための能力の修得が可能となるカリキュラムが展開されます。2014年現在、中小企業は全企業数のうち99.7%であり、全従業員数の70.1%を占めています。大企業のコンサルティングとは異なり、中小企業の経営コンサルティングには制約条件が多く存在しており、個別案件に対する深い洞察力が求められるため、本学では事例に基づくケースメソッドを特徴とするEMBAと連動させています。



名商大ビジネススクールの実績


  • 企業演習実績

    130

  • 中小企業診断士取得者

    139


  • 経営者に実践的かつ具体的な提案を

    現代の多様化・複雑化する市場の中で、生き残りを賭ける企業経営者。その最大のパートナーとして、選ばれる中小企業診断士になるための学びが揃っています。 マネジメント、マーケティング、ファイナンス、コーポーレトガバナンスなど、 経営に関する幅広い専門知識を身に付けることはもちろん、ケースメソッドや経営診断実習を通して、身に付けた知識を実際のビジネスシーンに応用する実践力を養成します。

  • 中小企業診断士とMBAをダブル取得

    中小企業診断士養成課程のカリキュラムは、既に中小企業診断士一次試験に合格された方を対象としており、Executive MBAの科目と連動しています。学位取得に必要な要件を満たし、コンサルティング実習(1-5)を履修することにより、中小企業診断士の国家資格とともに修士号(経営学)を取得することができます。


修了生インタビュー

Interview




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カリキュラム

Curriculum


1科目は2週末・4日間で完結

最短1年間でEMBA取得も可能。集中的に学んだ成果を翌週の業務に活かせます。授業では、提起された課題について予習で考えてきた自分の答えをベースに、グループセッションやクラス討議を通じて教員や他者の意見を取り込み課題の答えを探ります。この討議を繰り返し行うことで、幅広い視点、深い分析力に根ざした経営判断力を身につけることができます。


  1. EMBA基礎

    MBAの基礎となる戦略的思考・発想・論理的思考力を学び、マネージャーとしての総合力を磨きます。

  2. リーダーシップ

    組織活性化を図るためのリーダーシップを持続的企業の経営管理体制としての内部統制システムに基づき、具体的手法から学びます。

  3. 会計ファイナンス

    ファイナンスの基礎知識の修得に留まらず、投資やM&Aの概要に至るまで、経営判断のための戦略的財務分析力の向上を目指します。

  4. マネジメント

    実践的な経営戦略や進化型リーダーシップからビジネスにおける意思決定力と戦略構築力の向上を目指します。

  5. マーケティング

    マーケティングにおける問題解決能力とイノベーションによる成長性やオペレーションにおける生産や運営マネジメントを学びます。

  6. ガバナンス

    競争優位性においての組織構築と持続的成長を実現するための人事や企業のあり方を企業倫理や社会的責任に基づいて学びます。


ケースメソッド

Case Method


ケースメソッドによる経営力を効果的に養う3ステップ

分析力、論理的思考、プレゼンテーション能力、リーダーシップ。経営には多岐にわたる能力が必要です。名商大ビジネススクールのケースメソッドでは予習・グループ討議・クラス討議の3ステップを繰り返すことで、これらの力を培います。



Source: L. A. Mauffette-Leenders, J. A. Erskine, and M.R. Leenders (2001), Learning with Cases 2nd ed., London, Ontario, Canada: Ivey Publishing.


  • STEP 1

    個人予習 ケースを読み解き、仮説を立てる

    受講者には授業開始の2週間前にはケースブックが電子配布されます。ケースを読み企業の成功要因や苦戦している理由を考察。教員が示す教科書や推薦図書なども参考にしながら、事前課題としてのアサイメントに対しての自身の考え(仮説)を授業までに完成させます。

  • STEP 2

    グループ討議 議論を重ね、意見をまとめる

    まずはグループセッションからスタート。予め大学から指定された少人数の参加者でグループルームに集合し、課題について意見を交換しながら各自の考えを共有します。グループリーダーの下で多様な意見を発言することで、自分の考えを整理するとともにケースに対する理解を深めます。

  • STEP 3

    全体討議 最善の経営判断をクラスで追求

    「この企業のプロジェクト失敗はしそうだが、このまま進めて良いのか?皆さんは賛成/反対?」など、教員によるファシリテーションの下での投票や挙手発言を通じて議論が行なわれます。様々な観点の意見がぶつかることで、さらに深い考察へと広がります。ケースメソッドの究極的な目的は、クラスで何か1つの結論を出すのではなく、もし将来、自分がケースで描かれたような場面に遭遇したらどう行動するのか?その姿勢を見つめ直すことにあります。

授業は全て実践的なケースメソッドで進行し、中小企業診断士(コンサルタント)として必要な企業経営全体を俯瞰するためのスキル修得が可能となるカリキュラムが展開されます。ディスカッションを多用した授業が基礎から応用、そして発展科目まで全て順序だてて開講され、理系出身者や経営学初学者でも安心してご参加頂けます。

この中小企業診断士登録養成課程とは、EMBA(Executive MBA)と連動したプログラムとなります。EMBAのカリキュラムや学修環境などは EMBAのページをご覧ください。



在籍企業例

Performance


  • アイシン精機(株)
  • 味の素(株)
  • アスクル(株)
  • AGC旭硝子(株)
  • (株)NTTドコモ
  • エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ(株)
  • 大塚製薬(株)
  • (株)岡村製作所
  • オムロンヘルスケア(株)
  • オリックス(株)
  • カゴメ(株)
  • 関西電力(株)
  • (株)近鉄百貨店
  • (株)きんでん
  • サトレストランシステムズ(株)
  • 三光鋼材(株)
  • 山陽電気鉄道(株)
  • (株)新生銀行
  • スズキ(株)
  • (株)スタッフサービス
  • 積水ハウス(株)
  • セコム(株)
  • ソニー(株)
  • ソフトバンク(株)
  • 第一三共(株)
  • 大東建託(株)
  • 大日本スクリーン製造(株)
  • (株)大丸松坂屋百貨店
  • 武田薬品工業(株)
  • (株)ツルヤ靴店
  • (株)中電シーティーアイ
  • (株)帝国データバンク
  • (株)デンソー
  • (株)東芝
  • 豊川信用金庫
  • トヨタ自動車(株)
  • (株)豊田自動織機
  • トヨタテクニカルディベロップメント(株)
  • トヨタファイナンス(株)
  • 東邦ガス(株)
  • (株)トーメン
  • (株)名古屋銀行
  • 西日本旅客鉄道(株)
  • 日産自動車(株)
  • (株)ニッセンホールディングス
  • 日本イーライリリー(株)
  • 日本オラクル(株)
  • 日本電気(株)
  • 日本年金機構
  • 日本メナード化粧品(株)
  • 任天堂(株)
  • 野村證券(株)
  • 阪急電鉄(株)
  • (株)日立製作所
  • (株)ファーストリテイリング
  • 不二製油(株)
  • 富士ゼロックス(株)
  • (株)富士通マーケティング
  • ブックオフコーポレーション(株)
  • ブラザー工業(株)
  • 古河電気工業(株)
  • マイクロソフト(株)
  • (株)マツモトキヨシ
  • みずほ信託銀行(株)
  • 三井物産(株)
  • 三菱自動車工業(株)
  • (株)三菱東京UFJ銀行
  • 三菱UFJ信託リース(株)
  • 名糖運輸(株)
  • (株)メニコン
  • (株)ヤマダ電機
  • ヤマト運輸(株)
  • 横河電機(株)
  • ユニー(株)
  • ユニ・チャーム(株)
  • (株)リクルート
  • (株)ローソン
  • KDDI(株)
  • (株)星野リゾート
  • 大阪市交通局
  • 楽天株式会社

担当教員

Faculty



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