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ビジネススクール（英：Business School）とは経営学を教えてMBAを授与する経営大学院と考えがちですが、それは正確ではありませんし日本でしか通用しない考え方です。実は世界中に存在しているビジネススクールとはもっと幅広い参加者を対象として教育を行なっているのです。今回のテーマは海外で教育を受けた人材を採用する上でとても重要ですので、特に人事担当者の方には正確に理解していただきたいと思います。

ビジネススクール《そもそもの誤解》

まず、ビジネススクールの国内での認識についてですが、2003年に発足した「専門職大学院」という大学院教育が社会人を対象とした高度な専門教育を行うということでいわゆる「ビジネススクール」という言葉が出てくるきっかけとなりました。しかしこの専門職大学院の登場する以前から大学院教育でも社会人を対象とした高度なマネジメント教育がいくつかの「大学院」で実施されており、本学もその中の一つです。したがって、ビジネススクール＝専門職大学院と考えるのは大きな誤解となります。

そもそもビジネススクールという概念は、欧米社会では100年以上の歴史を有している伝統的な教育課程で、学部教育課程（4年）、大学院教育課程（2〜5年）、そして非学位課程（数日）に分けて考えなければなりません（標準的な修了年限は日米での一般例です）。したがって、欧米社会ではビジネススクールで勉強したといっても、それが経営学部を卒業した事を指しているのか、経営大学院（修士課程・博士課程）で学んだのか、あるいは社会人になってから会社から派遣されて科目履修したのか区別することはできません。必ず修了証明書を確認してください。

ビジネススクール《学位に関する誤解》

また、ビジネススクールの修士課程を卒業はMBA取得でもありません。というのもビジネススクールには経営学を網羅的に学ぶプログラム（MBA）と、特定の領域（例えばファイナンスやマーケティング）をMScとして専門的に学ぶプログラム（Master of Science in 専門領域）が存在するためです。ちなみにビジネススクールの学部を卒業するとBBAもしくはBScが授与されることになります。

さらにビジネススクールの中には社会人を対象とした非学位の教育課程（Executive Education）も提供し、学位プログラム（BBAやMBA）より大きな規模で活動している場合もあります。さらにはこのExacutive Educationのみを行う研修会社が〇〇ビジネススクールと名乗っている場合もありますので、一体どこからがビジネススクールなのか判断するためには一定の基準が必要になります。

日本国内であれば、文部科学省が大学設置基準を策定し、それを満たした上で経営学に関する学位（学士、修士、博士）を提供することがビジネススクールたる最低限の基準といえましょう。とはいえ国内でも国立と私立が存在し、大学院と専門職大学院が存在する今、ビジネススクール教育に相当する設置基準も1つだけではないのが現実です。さらには、学校教育機関でなければビジネススクール名乗ることができないのもおかしな話です。こうした状況は国内ビジネススクールのみならず、世界中で起こり得る話です。国が異なれば大学設置基準も異なって当然で、場合によっては州ごとに微妙に異なるために、ビジネススクールの基準が無数に存在してしまう事になります。

ビジネススクール《国際基準》

ビジネススクールとマネジメントスクール

私がビジネススクールに関して疑問に感じているのは、専門学校が「・・・School of Business」と英語名で学校名を表記している点。海外のビジネススクールの友人に、日本のビジネススクールは、ビューティービジネス、フラワービジネス、ペットビジネス（笑）まで教えるのか？と質問されて戸惑った事があります。こうした「専門学校」は、欧米社会にも職業訓練学校として存在し「Vocational School」、「Career School」もしくは「Career College」という呼び名で通っており、認証する団体もACCSC（米国）など存在しているのですが、日本国内ではビジネススクールと自称しています。

先日ある海外のビジネススクールの教員と雑談していたところ、ビジネスを教えるというのはあまりにも幅が広すぎる...実態としてマネジメントに関連する話題が多いので「ビジネススクール」というよりも「マネジメントスクール」の方がしっくりくるとのことで、現在、学校名の変更を検討しているという話題になってきました。日本語ではビジネススクールという名称を使用しながら英語名ではマネジメントスクールを表記している大学院はとても多いんですよ。

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ビジネススクールとは