働き方改革にMBAは有効か？

毎日のように新聞に出てくるキーワード「働き方改革」とは、日本の企業文化や日本人のライフスタイルなど日本の「働く」ことに対する考え方そのものに着手する改革です。気合と根性で働くのではなく（個人的には好きですが）、一人ひとりの意思や能力、そして置かれた個々の事情に応じた、多様で柔軟な働き方を追求する背景には、少子高齢化という外的要因と人事管理制度という内的要因が噛み合っていないという現実があります。

自宅やサテライトオフィスなど、会社以外の場所での勤務を認めるという、企業の人事にとしては「ちょっと待ってくれよ」と言わんばかりの先進的な取り組みが新聞等で報道されますが、皆さんは2:8の法則をご存知でしょうか？この法則は、イタリアの経済学者ヴィルフレド・パレートが発見したとされる経験則であり、全体の8割は残りの2割が生み出しているという法則です。具体的には、

売上の8割は、全体の2割の従業員で生み出している。
売上の8割は、全体の2割の顧客で占めている。
売上の8割は、全体の2割の製品で占めている。
売上の8割は、全体の2割の時間で生み出している。

といったもので、MBAの学びが教えてくれるのは、この2割を意識することの重要性。特に「時間」は誰にでも平等な資源なので（相対性理論でいう移動速度が光速に近づくほど時間の流れが遅くなる《ローレンツ短縮》・・・の話は別です）、やみくもにフルパワーで全力疾走するのではなく、メリハリをつけて働くことが重要だということを教えくれています。この法則をビジネス以外にも応用した本も数多く出ていますので気になる方はチェックしてみて下さい。あっそうそう、2割の人が8割の富を占有していることをお忘れなく。

Written by

栗本博行

神戸大学経営学部卒業後、大阪大学経済学研究科にて修士/博士（経済学）を取得。製品開発戦略を主な研究対象とし、規格競争分析に関する論文を多領域に亘って執筆。近年は事業継承に関する研究に取り組む（事業承継学会理事）。ビジネススクールではEMBA/MBAプログラムの立ち上げから運営まで幅広く携わる。