日本国内でMBAを取得するメリットを考えてみましょう。日本でMBAを取得する上では開講形態が重要な要素となります。日本国内のMBAの現状は社会人が仕事とMBA取得の両立を目指すパートタイムMBAと、仕事を離れてMBA取得に専念するフルタイムMBAの2種類に分けられます。さらにMBAより実務経験豊富な社会人向けのMBAとしてエグゼクティブMBA（Executive MBA）が存在し、多くの場合パートタイム形式で提供されます。

日本国内に限らずMBAは世界中で普及していますが、日本では週末/夜間型のパートタイム形式が主流であるのに対し、海外（特に米国）では全日制のフルタイム形式が主流です。社会人によるMBA進学は職場環境やキャリア設計に応じて決断する事になるので、一概にどちらが良いかは言えませんが、国内経済/雇用環境が変化しやすい昨今、MBA取得のために社会人が日本を離れるリスクは「高い」という理由で、国内で短期間でMBAを取得できるフルタイム形式か、仕事と両立できるパートタイムが選ばれているという話をよく聞きます。

日本でMBAかそれとも海外でMBAか？

国内MBAと海外MBAを選択する上で重要な要素は、仕事を中断してMBA取得に専念できる環境を確保できるか？という事実です。海外MBAの場合は会社派遣という選択肢を検討してみましょう、そして英語スコアとGMATの準備から始めることになります。会社派遣が難しい場合には、今の会社を退職して最大2年間日本を離れる事が現実的であれば「行っちゃいましょう！」。いや待て、そんなリスクは取れないし、今の業務に不満があるわけではない、転職が現在の目的ではなく、自分の能力を高めることが先決だ、という場合には国内MBAをオススメします。

日本国内のMBAは世界で通用するのか？

日本国内のMBAは産業界からの学び直しニーズに対応した社会人MBAを展開しています。一歩進んだMBAは有識者（企業経営者や人事担当者、海外ビジネススクールの経営層）による諮問委員会としてのアドバイザリーボードを開催し、日本企業の抱える課題と教育機関としてのアプローチをすり合わせる場を定期的に設けています。さらに上級編としては「国際認証」というビジネススクールの運営に携わるプロ集団による外部認証を定期的に受けることで、国際的に通用するMBAカリキュラムを構築する方法もあります。したがって、日本国内のMBAが社会/世界に通用するか否かは、自己改革への取組姿勢といえるでしょう。

日本国内のMBAを活用した社会人の学び直し

日本国内のMBAの利点は、仕事との両立以外に学費というポイントもあります、それは国内ならではの支援制度といえます。日本では文部科学省と厚生労働省がタッグを組み、文部科学省が認定した社会人に対して実践的な教育手法を実施する教育機関に対して厚生労働省が最大で112万円の教育訓練給付金を支給する制度（正確な金額と必要要件はハローワークにて確認して下さいね）が用意されています。現在、国内MBAに在籍している多くの方々がこの制度を活用し学び直しを始めており、個人だけでなく、企業もこの給付制度を活用して中核社員に対するマネジメント教育を行うことを検討している所もあるようです。社会人の学び直しに対して政府が本気になっている今こそ、日本国内のMBAに挑戦してみてはいかがでしょう？